アイロンの捨て方は自治体別？小型金属としてのリサイクルが正解？

アイロンはめったに捨てるものではない上、金属部分もあればプラスチック部分もあり、さらに小型家電でもあることから、いざ捨てるとなると捨て方に悩むのではないだろうか。ここではまず一例として、川崎市のアイロンの捨て方を見てみよう。

川崎市の場合、ごみは大きく分けて、普通ごみ、資源物、小物金属、粗大ゴミに分かれている。その中の小物金属とは、調理器具、電気器具類、その他として傘、時計、灰皿、ハンガーなどが対象となっている。そのため電気器具に含まれるアイロンは小物金属に分別されることとなる。

因みに粗大ゴミの対象となるのは、金属製品で最長辺が30cm以上のもの、家具類で最長底辺が50cm以上のものが対象だ。アイロンのサイズを調べてみると、一般的なサイズのアイロンであれば多くの場合最長辺30cm以下であった。つまりサイズの面から見ても、川崎市でアイロンが粗大ゴミに分別されることはほとんどないといえる。

アイロンなどの小型家電は、川崎市では「小物金属」に、尼崎市では「金属小型ごみ」に分類され、小型金属としてリサイクルを図っている自治体がある一方、堺市のように小型家電は「不燃小物類」として扱っている自治体もある。

つまり、自治体によってアイロンのような小型家電は小型金属としてリサイクルされる場合もあれば、不燃物として処理される場合もあるということだ。しかし不燃物として扱う場合でも、小型家電リサイクル法の一環としてとして、市役所・各区役所、市内協力店舗に回収ボックスを設置し、リサイクルを推進している自治体は数多くある。

平成25年に施行された小型家電リサイクル法は、家電リサイクル法対象製品（テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機など）以外の、家庭で使用されるほぼ全ての使用済みの家電を対象としている。

使用済み小型家電の回収方法は自治体によって変わり、小型家電の分類を設けてゴミステーションで回収している場合もあれば、小型家電回収ボックスの設置や協力小売店などの窓口を通して回収をすすめている自治体もある。いずれにしても、どのような回収方法を採用しているのかを自治体のホームページで確認し積極的に資源のリサイクルに協力しよう。

粗大ゴミの分別基準として最大辺の長さを30cm以上、もしくは50cm以上としている自治体は多く、標準的なサイズからみると、アイロンが粗大ゴミとなることはほとんどないといえる。しかし自治体によってはサイズにかかわらず、「アイロン」という品目で粗大ゴミに分類している自治体もあるので、サイズだけで粗大ゴミかどうかを判断しないよう注意しよう。もちろん、ごみとして分別する前にリサイクル、もしくはリユースして活用できないか検討することも重要である

ちなみにアイロン台の場合、標準的なサイズのもので60cmを超える製品が多いので、粗大ゴミ扱いとする自治体が多い。

資源の活用について触れながら、アイロンの捨て方について紹介したがいかがだっただろうか。ごみの分別に関して、各自治体が地域の産業や特徴に合わせ、環境も考慮して分別・分類方法を決めている。そして国の機関も資源を無駄にしないための施策を検討し、法整備を進めている。しかし最終的に資源を生かすのも無駄にするのも、資源を排出する一人一人の手にかかっている。自治体のごみ分別についてしっかりと確認し、資源を無駄にしないよう心がけよう。